妊娠がわかったら最初にやること7つ【時期の目安と順番】

妊娠がわかったら、まず産院を受診して妊娠を確かめ、その後に母子手帳を受け取ります。並行して、常用している薬の確認、たばことお酒、産院選び、職場に伝える時期、出産までのお金の見通しを進めます。急いで全部をやる必要はなく、下の表の時期を目安に順番に進めれば間に合います。

この記事でわかること

• 最初にやる7つのことと、それぞれの時期の目安
• 母子手帳と一緒に受け取れるもの（妊婦健診の受診券・支援給付）
• 職場に伝えたあとに使える制度

早見表

#	やること	時期の目安	誰が
1	産院を受診して妊娠を確かめる	妊娠4〜7週ごろ	本人
2	常用している薬を医師に確認する	受診のときに	本人
3	たばこ・お酒をやめ、葉酸を確認する	わかったときから	本人・パートナー
4	妊娠届を出して母子手帳を受け取る	産院で妊娠の診断を受けたら	本人（代理人を受け付ける自治体もある）
5	分娩する産院を決める	妊娠5〜12週ごろ	本人・パートナー
6	職場に伝える時期を決める	妊娠7〜15週ごろ	本人・パートナー
7	出産までのお金の見通しを立てる	妊娠8〜20週ごろ	本人・パートナー

時期は目安で、体調や産院・自治体の案内によって前後します。予定日がわかっていれば、出産予定日計算から登録すると、今の週数でやることが一覧で表示されます。

1. 産院を受診して妊娠を確かめる

市販の妊娠検査薬で陽性が出たら、産婦人科を受診します。妊娠を確かめるまでに、何度か通うことがあります。

受診の時期や回数は人によって違うので、産院の指示に従ってください。母子手帳を受け取る時期（4）も、産院で案内されることが多いです。

2. 常用している薬を医師に確認する

持病などで飲んでいる薬があれば、受診のときに医師に伝えます。自分の判断で薬をやめたり、続けたりしないようにしてください。市販薬やサプリメントも、気になるものは医師や薬剤師に相談します。

3. たばこ・お酒をやめ、葉酸を確認する

厚生労働省の「妊産婦のための食生活指針」では、妊娠中は禁煙・禁酒が原則とされています。加熱式たばこや電子たばこも含まれます。周りの人のたばこの煙も避けたいので、パートナーや家族の禁煙も大切です。

葉酸について、こども家庭庁は次のように案内しています。

項目	内容
時期	妊娠1か月以上前から妊娠3か月ごろまで
量	食事からの葉酸に加えて、サプリメントや強化食品から1日400μg
注意	サプリメントなどからは1日1,000μgを超えない

食事は主食・主菜・副菜を組み合わせるのが基本です。つわりで食べられないときは、無理をせず産院に相談してください。

4. 妊娠届を出して母子手帳を受け取る

産院で妊娠の診断を受けたら、住んでいる市区町村に妊娠届を出し、母子健康手帳を受け取ります。妊娠届は母子保健法で「速やかに」出すことになっています。

母子手帳と一緒に、次のものを受け取ったり申請したりできます。

もの	内容
妊婦健診の受診券	産院に出すと、健診の費用の一部が公費で支払われる
妊婦のための支援給付（1回目）	5万円。産院で胎児の心拍が確認された後に、面談とあわせて申請する
保健師などとの面談	妊娠中の過ごし方や、使える支援の案内を受ける

持ち物や予約の要否は自治体によって違います。詳しくは「母子手帳のもらい方」にまとめています。

5. 分娩する産院を決める

妊娠を確かめた産院で出産できるとは限りません。分娩を扱っていない産院もあるので、どこで出産するかを決めて予約します。分娩予約を受け付ける時期は産院ごとに決まっているので、受診のときに確認してください。

決めるときに比べることの例:

比べること	確かめ方
出産費用	厚生労働省の「出産なび」で、施設ごとの平均の出産費用やサービスを調べられる
通いやすさ	妊婦健診は出産までに14回程度。自宅や職場からの距離を考える
分娩の方法	無痛分娩・立ち会い出産などの希望に対応しているか
里帰り出産	里帰り先の産院に、受け入れの時期と初診の時期を問い合わせる

6. 職場に伝える時期を決める

働いている人は、職場に伝える時期を決めます。厚生労働省は、出産予定日や休みの予定をできるだけ早く伝えるよう案内しています。つわりなどで仕事の調整が必要なときは、早めに相談すると対応を受けやすくなります。

職場に伝えると、次の制度が使えます。いずれも就業規則に書かれていなくても使え、パート・派遣・有期契約の人も対象です。

制度	内容
妊婦健診のための時間	勤務時間中でも、健診を受けるための時間を取れる（男女雇用機会均等法）。有給か無給かは会社の規定による
医師の指導を守るための措置	健診で医師などから指導を受けたら、会社は通勤の緩和・休憩時間の延長・勤務時間の短縮・作業の制限・休業などの措置をとる（男女雇用機会均等法）
母健連絡カード	医師などに指導の内容を書いてもらい、会社に出すと、指導を正確に伝えられる

パートナーも勤務先に伝えておくと、育休の準備を早く始められます。本人や配偶者の妊娠・出産を会社が知ったときは、会社は育休の制度を個別に知らせ、取るかどうかの意向を確認しなければなりません（育児・介護休業法）。

産休・育休の時期と手続きは、「産休と育休の手続き」と「産後パパ育休・育休の手続き」にまとめています。

7. 出産までのお金の見通しを立てる

妊娠から出産までにかかるお金と、受け取れるお金をざっくり把握しておきます。

お金	内容	詳しく
妊婦健診の費用	受診券で公費が使える。公費の額を超えた分などは自己負担になることがある	母子手帳のもらい方
出産費用と出産育児一時金	一時金は子ども1人につき原則50万円。出産費用との差額を確認しておく	出産育児一時金はいくら？
妊婦のための支援給付	1回目5万円、2回目は妊娠している子どもの人数×5万円	母子手帳のもらい方
産休・育休中の収入	働いている人は、出産手当金や育休の給付金を受け取れることがある	育休の給付金はいくら？

帝王切開などで医療費がかかったときは、高額療養費や医療費控除で負担が軽くなることがあります。「出産で高額療養費は使える？」「出産費用は医療費控除の対象？」で解説しています。

よくある質問